福井大学学術研究院医学系部門医学領域 生命情報医科学講座 分子生体情報学分野　助教（常勤：任期５年）

１．職名および人数
助教１名

２．所属　
福井大学学術研究院医学系部門医学領域 生命情報医科学講座 分子生体情報学分野

３．職務内容
　当分子生体情報学分野は，細胞内物質輸送と神経細胞移動をキーワードにして神経・精神疾患などの発症機構解明と創薬開発を目指しています。
　今回は，当該研究分野に於ける先端的・独創的研究を推進するため，神経細胞内での機能分子の輸送や分子ダイナミクスに焦点を当てたアプローチを中心に，分子から個体レベルまで幅広く研究を推進していただける方を募集します。
　また，医学系部門医学領域の教員として，「生体物質の代謝(生化学分野)」の講義と実習，「研究室配属実習」，大学院生の研究指導などを分担していただきます。
　なお，入学試験に関する業務等に従事していただくことがあります。

これまでの研究内容は，以下の原著論文を参考にして下さい。
【参考文献】
1.Scientific Reports doi:10.1038/s41598-020-75631-3(2020).
2.Scientific Reports doi:10.1038/s41598-017-15575-3(2017).
3.Nature Communications doi:10.1038/ncomms6295(2014).
4.Nature Communications doi:10.1038/ncomms3033 (2013).
5.Scientific Reports doi:10.1038/srep01224 (2013).
6.The EMBO Journal, Vol. 29(3), pp517-531 (2010).
7.Nature Medicine Vol. 15(10), pp1202-1207 (2009).
8.The EMBO Journal, Vol. 27(19), pp2471-2483 (2008).

４．着任時期
令和３年度中（なるべく早い時期・応相談）

５．応募資格　
以下のすべての条件に該当する方。
1) 博士の学位を有する。
2) 生化学，細胞生物学，分子生物学，神経科学，発生学，分子イメージング等のいずれかの分野での研究実績がある。
3) 医学科の学生を対象とした生化学分野の講義および実習が担当できる。
　これまでの教育経験は問わないが，十分な熱意があること。
4) 大学院生の研究指導ができる。
5) 他の教室員と協力して積極的に教室運営に参加できる。

６．勤務形態
助教：　常勤（任期５年）
※任期中の業績審査により，任期を定めない助教として再任される場合があります。

７．給与(待遇)
本学職員年俸制給与規程等に基づき，職歴等により個別に決定します。

８．勤 務 地
福井大学（松岡地区，後述の応募書類提出先住所参照）

９．応募書類
（１）履歴書【別記様式２】　１通
（２）研究業績リスト（原著論文,総説,著書,その他に分類）【別記様式３】　１通
（３）これまでの研究・教育の概要と今後の抱負（全部で２０００字以内）　１通
（４）応募者に関して意見を聞ける方２名と現所属長の氏名と連絡先　１通
　　なお，人物照会者と現所属長が重複しても構わない。
　　※（１）および（２）の指定様式は，https://www.u-fukui.ac.jp/cont_about/recruit/teachers/
　　　からダウンロード願います。その他書式の指定はありません。

１０．選考方法
第１次選考　書類選考
第２次選考　プレゼンテーション及び面接
※結果については，応募者宛で連絡致します。なお，第２次選考に係る費用については，応募者の自己負担となります。

１１．応募書類提出先
〒 910-1193 福井県吉田郡永平寺町松岡下合月２３－３
福井大学学術研究院医学系部門長　　藤枝　重治　 宛
※郵送の際は，封筒に「分子生体情報学分野教員応募書類在中」と朱書し，書留でお願いします。

１２．問合せ先
福井大学学術研究院医学系部門医学領域 生命情報医科学講座 分子生体情報学分野
教授　　山田　雅己
Tel: 0776-61-8315　　E-mail: yamadama@u-fukui.ac.jp
ご不明な点等は，随時メールにて直接お問い合わせ下さい。

１３．応募締切日　
２０２１年８月２３日（月）必着（ただし，適任者が見つかり次第，公募を終了します。）

１４．付　記
・応募書類は，原則として返却いたしません。
・応募に際しまして，ご提出いただきました個人情報は，本学個人情報の保護に関する規則に準じて適正に管理し，今回の採用選考以外の目的には使用いたしません。
・本学は男女共同参画を推進しており，業績（研究業績，教育業績，社会的貢献，人物を含む）の評価において同等と認められた場合には，女性を積極的に採用します。